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2007年2月28日 (水)

イージス艦長崎入港

2月28日長崎新聞

知事「回避できず残念」 米イージス艦あす長崎入港

 米海軍のイージス艦マスティン(九、〇〇〇トン、二百二十五人乗り込み)が
三月一日から長崎港に入港する問題で、金子知事は二十七日、日米地位協定や外
務省の見解を踏まえて「(入港を)受け入れざるを得ない」との見解を示した。

 県議会一般質問で前田富雄議員(改革21)が「核搭載可能なイージス艦の長
崎入港は、被爆地への『核慣らし』『軍艦ならしだ』」と主張。長崎港の港湾管
理者である県に入港拒否を求める一方、入港する場合は非核証明書の提出を求め
るべきだ-と県をただした。

 県と長崎市は同艦の入港情報が入って以降、「被爆地の市民感情に理解、配慮
を」と政府と米側に入港回避を再三要請しており、知事は「要請にもかかわらず、
入港が回避できない状況になったのは誠に残念」と述べた。

 一方で知事は、米艦船入港は日米地位協定で認められ、外務省は外国軍艦の寄
港に対する国の決定に港湾管理者の地方公共団体は関与できないとの見解を
示し
ていると指摘した上で「岸壁使用が可能な場合、(入港を)受け入れざるを得な
い」と答弁。また「非核三原則は国是」とし、非核証明書の提出は求めない考え
を示した。

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2007年2月27日 (火)

国民投票法 憲法記念日までに 安倍総理

国民投票法 憲法記念日までに

安倍総理大臣は26日の自民党の役員会で、憲法改正の手続きを定める国民投票
法案について、「憲法記念日までの成立を目指して、しっかり議論してほしい
と述べ、5月3日の憲法記念日までに成立させるよう指示しました。

国民投票法案をめぐっては、与党と民主党との間で一本化に向けた調整が続いて
いますが、与党側が、来月中の衆議院通過を目指し、今週、公聴会の開催を決め
たい考えなのに対し、民主党は、平成19年度予算案の衆議院での採決までは日
程協議に応じない方針です。

こうした状況を踏まえ、安倍総理大臣は、自民党の役員会で、「国民投票法案は、
与野党が互いに協力しながら、長年にわたって議論を進めてきた経過もあるので、
憲法記念日までの成立を目指して、しっかりと議論してほしい」と述べ、5月3
日の憲法記念日までに成立させるよう指示しました。

NHK 2月27日 1時5分

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2007年2月26日 (月)

県議会の決議

高レベル放射性廃棄物最終処分施設の文献調査に関する決議

 去る1月25日、安芸郡東洋町長は、原子力発電環境整備機構(以下原環機構)が公募する「高レベル放射性廃棄物最終処分施設の設置可能性を調査する区
域」に対して、全国で初めて応募し、原環機構は、翌26日にこれを受け付けた。
 しかしながら、本県は、近い将来、高い確率で南海大地震が発生することが予想されており、高レベル放射性廃棄物最終処分施設の誘致については、安全性
に対する住民の不安や、農林漁業や観光等に対する影響や風評被害など、多くの危惧する声が上がっている。
 それだけに、同施設の調査候補地応募に当たっては、住民の理解を得て進めるのが望ましい。ところが、町民の6割以上の反対署名が出て、町議会の理解も
得ておらず、町長が独断で行なった今回の応募は、理解しがたいものがある。
 本県及び徳島県の隣接自治体からも強い反対の意思が示され、2月9日には、東洋町議会で、町長辞職勧告決議、放射性廃棄物持込に反対する決議がなされ
る事態に至っている。
 もし国側が受理し調査を開始することになれば、国と地方の信頼関係に大きな禍根を残すことになる。
 住民と議会の理解が得られていない状況で、国及び関係機関は、文献調査は開始すべきではない。なお、今後原環機構による調査開始に向けた国への申請
と、国による認可については、極めて慎重な取り扱いを求めるものである。

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2007年2月25日 (日)

在沖米軍訓練激化

沖縄タイムス2007年2月16日(金) 朝刊 29面 

米軍訓練激化/北部東海岸
早朝から銃声・ヘリ低空飛行・揚陸舟艇往来

 【北部】「パン」「パン」「パン」。早朝、基地内から鳴り響く銃声。パラシ
ュート降下訓練や兵士が民間地域で機関銃を構える行為が問題になっている本島
北部東海岸地域では、十五日も在沖米海兵隊の激しい演習が続いた。沖合に停泊
する強襲揚陸艦「エセックス」(四〇、五三二トン)から飛び立ったヘリコプ
ターが住宅地域の窓を揺らすほどの低空飛行。住民は「ここは戦場ではない」と
憤る。識者はイラク派兵などで「県民感情に配慮する余裕がなくなっている」と
指摘している。

 同日午前八時ごろ、キャンプ・シュワブ内ではジープや装甲車に乗った兵士が、
機関銃を構え基地内を巡回。空砲とみられる銃声が基地内から響いた。

 Tシャツ姿で「テロリスト」に扮した“敵”を威嚇する様子が目撃された。イ
ラクなどの都市部での掃討作戦を想定した訓練とみられる。

 銃声を聞いた名護市辺野古の阿部和子さん(55)は「この二、三日、早朝か
ら夜八時ごろまで銃声が響いている。私たちは戦場に住んでいるわけではないの
に」と憤る。

 シュワブ海域では三隻ものホーバークラフト型の揚陸舟艇が、沖に停泊する強
襲揚陸艦とシュワブの間を水しぶきを上げ慌ただしく行き来した。

 東村平良では同日午後、米軍ヘリが断続的に住宅地上空を低空飛行し、騒音を
響かせた。

 自宅二階のベランダからヘリを見た女性(44)によると、ヘリは正午すぎか
ら午後四時すぎにかけて計六回、平良湾側から平良集落の上空を通過し西側に飛
んでいったという。「あまりにもひどい爆音。かなりの低空で窓のアルミサッシ
が揺れていた。間近で恐怖を感じた」と声を震わせた。

 海兵隊報道部は「具体的な訓練の内容は明らかにできない。すべての訓練は事
前に、適切に那覇防衛施設局に連絡されている」とコメントしている。

     ◇     ◇     ◇     

背景にイラク泥沼化/在沖部隊4人死亡

 相次ぐパラシュート訓練、国道に銃口を向ける兵士。在沖米軍によるトラブル
が続発する背景に、イラクへの大規模出撃と、現地情勢の「泥沼化」があるとの
見方も上がっている。

 十五日付の米軍準機関紙「星条旗」は、一月下旬からの二週間に、在沖海兵隊
の兵士四人がイラクで戦闘中に死亡したと伝えた。うち一人は、普天間飛行場か
ら派遣されたCH46ヘリの墜落で死亡した。

 沖縄で激化する訓練について、琉球大学の我部政明教授は「イラクの内戦状態
を終わらせられないまま兵士が二回以上派遣されるなど、米軍は組織として疲弊
している。実戦で神経も高ぶっており、訓練で県民感情に配慮する余裕はないだ
ろう」と指摘した。

 キャンプ・シュワブや津堅島訓練水域で強行したパラシュート降下訓練につい
ては、「兵士がイラクに出払っているため、従来のように米本国に移動して実施
するほど兵士がいないのではないか」と分析した。

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2007年2月22日 (木)

「基地はいらない・どこにも」 米軍再編ドキュメンタリー映画

2006年12月、防衛庁を防衛省に格上げする昇格法とともに、自衛隊の海外活動
を本来任務とする自衛隊法の改訂案が国会で採決されました。

アメリカが世界的規模で進めている米軍再編の目的のひとつは「同盟国の役割
拡大」です。
日本に対しては、憲法を変え、アメリカが世界で巻き起こす戦争に日本を巻き
込もうというのがアメリカの狙いです。

この作品では、米軍再編での日米両政府の狙いや軍産複合体の実態をあきらか
にするとともに、各地で暮らす人々の生の声や米軍再編に対する抵抗を描いて
います。

米軍基地が特に集中している沖縄に関しては、1995年から2006年まで、辺野古
での新基地建設の阻止行動を中心にまとめています。

多量な独自取材に加えて、辺野古で基地の阻止行動に参加して撮り続けてきた大島
和典さん(Jユニオン)や、以前から沖縄の基地問題を撮り続けている小川町
シネクラブ、シネマ沖縄、琉球朝日放送、そして不運にもイラクで命を落とし
た橋田信介さん、現在も各地で精力的な取材を続けている志葉玲さん、加えて
日本電波ニュース社の豊富なアーカイブや各地のテレビ局から提供していただ
いた映像などで構成しています。

米軍再編や基地問題にそれほど詳しくない方にも理解しやすいように作りまし
た。
できるだけ多くの人達に作品をご覧いただきたいと思います。

----------------

■米軍再編ドキュメンタリー『基地はいらない、どこにも』(46分)

                        (2006年12月制作/日本電波ニュース社)

                          企画・制作:野田 耕造
                          演  出    :小林アツシ

●日本電波ニュース社より、1月18日発売
  DVD、VHSともに各3150円(税込み・送料別)

●注文・問い合わせ
  日本電波ニュース社(Tel.03-3746-7841、Fax.03-3746-7853)

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2007年2月21日 (水)

米軍再編の経費負担

共同2007年2月19日

■ 「良い選択」と防衛相 米軍再編の経費負担

 久間章生防衛相は19日午後の衆院予算委員会で、在沖縄米海兵隊のグアム移
転経費約103億ドルのうち、日本が約61億ドルを負担するとの日米合意に関
し「移転することで抑止力が維持でき、沖縄の負担が減るならば非常に良い選択
ではないか」と述べ、理解を求めた。

 民主党の前原誠司前代表が「ここまで金を払わなくてはいけない必然性がある
のか」とただしたのに対し答えた。

 また、麻生太郎外相は、負担額のうち米軍家族住宅を建設する民間事業主体へ
の融資・出資分が将来的に返済されない可能性があるとの指摘に対し「発展途上
国への円借款とは違って仮にも米国と契約する話であり、そこは信頼関係だ」と
述べ、懸念する必要はないとの認識を強調した。(共同通信社)

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2007年2月18日 (日)

国民投票法案強行採決?

憲法審議ってば、今どうなってるの?国会速報 No.1(06/0
2/17)
                     ~ 弁護士 猿田佐世
 ~ ■

(続くかどうか分かりませんが(連載ものを書き続けるのはとても苦
手)、せっかく、この半年間、期間限定で憲法調査特別委員会を連続して
傍聴し、国会周辺をうろちょろするので、国会速報を書ける時に書き続け
ようと思います。)

 ★ ★ ★
   国民投票法(案)が、再来週にも強行採決?!!!!!
                          ★ ★ ★

という噂が飛んでいます。なんてこっちゃ。

もっとも、安倍首相だけではなく、民主党でこの法案について中心と
なって動いている枝野議員までも、「5月3日までの国民投票法の成立を期待!」
(昨年の12月14日の憲法調査特別委員会)と発言をしているため、再来週の
採決も大いにありうるかもしれません。
この2月15日には、審議日程を決める(つまり強行採決の日程を決め
る)委員会の理事会の開催を枝野議員から求めたという話も耳にしました。結局
開催には至りませんでしたが、このことは、つまり、枝野議員(民主党)から積
極的に成立を求めているということです。

そんな法案はいらないという考え方も多く、それに私も賛同しますが、
もっとも、そうでないとしても、憲法という国の基本中の基本の法律を決め
るための法律なのだからもっと慎重審議を!と声を大にして言いたいです。

民主党の内部は、今、成立させたい派とそうでない派が分かれています
が、そうでない派も衆議院民主党では、どうも、議論を枝野議員に任せていたの
で反対意見が出しにくいよう。そんな遠慮はご無用で、国の大事な憲法を決める
法律なのだからと、みなさま、民主党の心ある議員の後押しをお願いします。
「憲法が争点になったら民主党は参議院選まずいんじゃないの?せっか
く追い風吹いているのに、ここで安倍さんのストーリーに乗る気ですか?」っ
て。

委員会の外で、政治家数人での多くの点について法案のすりあわせが終
わったといわれていますが、法案には、たくさんの問題点があります。その問
題点については、第二東京弁護士会が作成した一覧表を見て下さい。
http://www.news-pj.net/pdf/2007/niben-20070215.pdf

(例えば、一つ。最低投票率の規定もない!
投票に行く人が少なくて、全国民の20%以下の国民の賛成で決まって
しまうということもあり得ます。(小学校40人のクラスなら8人!))

全国の「9条の会」を初めとする護憲の集まりのみなさまも!
9条はもちろん大事で、その大切さを広める運動も大変大事ですが、ぜ
ひ、このしばらくの期間は、国民投票法に集中して反対運動、慎重審議を求める
運動を巻き起こして下さい!

・・・・・政治をちょっとだけのぞくと、誰か偉い人が、ホンのちょっ
と何か言うと簡単に決まる、たくさんの人生が振り回される、という場面を
ちょくちょく見ます。素人から見るとほんとにこんなんでいいの?って感じです。
そんなびっくりな状況を、また、(筆が続けば)ご報告します。がんばろ。
               ★   ★   ★  
   以上 国会レポート

民主党へのメッセージ例文(長いと読んでくれないから短く!)

1 住民投票でも最低投票率が決められているのに、国の
 基本の法律である憲法の国民投票に最低投票率が
 決められていないのはおかしい。さらに今の案では実質的に
 有効投票の過半数できまるから、国民の2割の賛成で
 改憲されてしまう可能性がある。こんなやりかたは絶対おかしい。
2 資金の豊富な改憲賛成派が、新聞やテレビで圧倒的大量の
 宣伝ができる仕組みは不公正だ。
 改憲賛成派も反対派も同じだけの宣伝の量と機会を保障すべき。
3 改正案の広報を担当する広報協議会の委員を改憲賛成の議員が
 9割以上を占めるようでは公正な広報は到底期待できない。
 賛否意見が平等に反映されるように割り振るべきだ。
4 国の基本の法律である憲法を変えるための法案だから
 もっと慎重にやるべき。国民が法案の内容をよく知らないなかで
 採決を急ぐことは避けるべきだ。民主党は採決を急ぐ与党に手を
 貸さないで欲しい。 

宛先

小沢一郎代表 電話03-3508-7175 FAX03-3503-0096
菅 直人代表代行 電話03-3508-7323 FAX03-3595-0090

鳩山由紀夫幹事長 電話03-3508-7334 FAX03-3502-5295

枝野幸男党憲法調査会長 電話03-3508-7448 FAX03-3591-
2249
平岡秀夫陰の内閣法務相 電話03-3508-7091 FAX03-3508-
1055

地元出身の民主党議員にもぜひ送ってください。


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2007年2月15日 (木)

核廃棄物拒否条例

文書番号6212500610
発信者 自由民主党高知県議団会長 結城健輔

冠省 先般来駕いただき御相談のありました「核廃棄物拒否条例」の制定について、正確を期する為再来いただいて直接結果を報告いたしたく電話(2月14
日、13時)いたしましたが、不通のためFAXにて御通知申し上げます。
 自由民主党会派の見解として、本事業の諾否は、基本的に市町村首長の判断に任されている。従って、県議会で条例を制定する事は、首長の判断を制約する
事となる。つまり地域の発展、住民の福祉という首長の思いという観点より、県議会での条例制定はなじまない、との意見集約をいたしましたので御通知いた
します。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・

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2007年2月14日 (水)

2.13東洋町決起集会

http://www.youneeds.com/xfiles/project_y/ecorogy//energie/no_numo1.html

高レベル核廃棄物最終処分場に反対して、東洋町に300名!

近隣の市町村、徳島県からも集まり怒りの声。

「白紙撤回せよ!」「田嶋町長の独断をゆるさない!」「国の政策に貢献!」

「子孫に美しい自然の東洋町を譲りわたす!」

上記のHPは参加レポート

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2007年2月12日 (月)

六ヶ所村ラプソディー

ドキュメンタリー映画

日時  2月23日(金)

     10:00  13:00  15::30 

     17:40 (鎌仲ひとみ監督の特別講演会)

     18:30  20:40

場所  高知県立美術館ホール

鑑賞料  前売り 1000円   当日 1500円   

      小学生以下・障害者  無料

主催  高知で「六ヶ所ラプソディー」を上映する会  

     080-3926-7430

あらすじ

2004年、六ヶ所村に原発で使った燃料からプルトニウムを取り出す再処理工場が完成した。稼動に向けて動き出した巨大な国家プロジェクトをめぐってさまざまな立場の村人たちが登場する。推進も反対も核と共に生きることを余儀なくされている。それぞれの選択した生き方と平行して、着々と進む再処理計画。カメラは、事故を起こしたイギリスの再処理工場へ。

その40年の歴史が、六ヶ所村の未来を予感させる。多様な人々の思いが交錯し、私たち自身の選択を迫ってくる。

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2007年2月 6日 (火)

[僕は13才・職業・兵士」

講演会

「僕は13才・職業・兵士」

日時  2月27日(火) 午後6時30分~8時30分

場所  自由民権記念館 民権ホール

入場料 500円

講師  鬼丸昌也 (テラ・ルネッサンス理事長)

主催  みんなの未来高知

連絡先 上野伊佐子 090-7620-8080

ウガンダの元少年兵士をはじめ、紛争地域の子どもたちの現実について

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2007年2月 2日 (金)

戦死せる教え児よ

戦死せる教え児よ  竹本源治

逝いて還らぬ教え児よ
私の手は血まみれだ
君を縊ったその綱の
端を私も持っていた
しかも人の子の師の名において
嗚呼!
「お互いだまされていた」の言訳が
なんでできよう

慚愧、悔恨、懺悔を重ねても
それが何の償いになろう
逝った君はもう還らない
今ぞ 私は汚濁の手をすすぎ
涙をはらって
君の墓標に誓う
「繰り返さぬぞ 絶対に!」

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